あしたのビジネス研究所

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日本の食文化を守りたい!DSH japanの活動に注目


日本は外国からの安価な輸入食材の増加などの影響により、食料自給率が低く、これまで主食であったお米よりもパン食が増えています。米の値下がりや政府による減反政策により、専業農家は苦しい経営を迫られ、農業に携わる若者は減る一方なのが現状です。また、近年、食品の廃棄(ロス)が多いことが話題となっており、食に関する問題は山積みです。

 

一方、政府によるSDGsの取り組み推進により、企業や団体による循環型社会や地産地消への取り組みなどが少しずつ増えてきているのも現状です。

 

そこで今回は日本の農業・農村・食文化など、日本農業や国産食材の素晴らしさを子どもたちや保護者に伝え、国産食材を使った豊かな食生活を支援し、子どもたちの健やかな成長を守ろうという取り組みを行なっている、DSHjapan代表の田中氏の活動を調査しました!

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日本の食生活は変わった?DSH japan(DSHジャパン)が危惧していること

日本では昔から米が主食ですが、欧米化によりパン食が増え、朝食は毎日パンという家庭も珍しくありません。また、食品の値上がりなどにより困窮する家庭が増えている一方で、大量の食品ロスにより商品が無駄になっていることが問題視されるようになりました。


家庭での食事は、家で採れた旬の野菜が食卓に並ぶのが当たり前の生活から、スーパーやコンビニの惣菜や冷凍食品に頼らざるを得ない生活に変化してきています。

 

日本の子どもたちは、土を耕すことも知らず、旬の食材のおいしさに触れることなく、添加物まみれの食品に囲まれて育ってしまうことをDSH japan(DSHジャパン)は危惧しています。

 

DSH japan(DSHジャパン)設立のきっかけ

DSH japan(DSHジャパン)の代表である田中正雄氏は、新潟県出身で、前職は青果市場に勤務していました。


田中氏は、日本の食文化の西洋化などから、米の消費量が減退する中、子どもたちに向けて日本の食文化を伝え、日本固有の食生活を守りたいという思いからDSH japanを設立しました。

DSH japan(DSHジャパン)の事業目的

DSH japan(DSHジャパン)の事業目的は以下のようになっています。

  • 日本の食文化教育 
    食文化の西洋化などから、米の消費量が減退する中、子どもたちに向けて日本の食文化を伝え、日本固有の食生活を守ることを目的としている。
  • 日本農業の歴史教育 
    近代化に伴い、農業の姿も大きく変容している。日本の原点から近代農業までを教育し、日本農業に対する意識改革を図っている。
  • 食育を通して子どもたちの健やかな成長を支援 
    国産食材を食べることで健全な成長を支援することを目的としている。また、国産食材の消費を後押しする活動も行っている。
  • 化学肥料・農薬へのイメージ改善 
    世間では化学肥料や農薬を悪とするイメージが多いが、適正に使用することで安全・安心して食べられる食材を安定的に生産できているという事実を伝え、化学肥料・農薬に関する偏見を払拭することを目的としている。

DSH japanの活動

DSH japan(DSHジャパン)の事業内容を紹介していきます。

  • 各種セミナーの開講
    児童、保護者、農業関係者、市場関係者などに向けて、日本の農業・農村・食文化の素晴らしさを伝えるセミナーを開講しています。主な内容は、日本農業の歴史、稲作文化の発展、変わりゆく日本の食文化、農業と化学肥料・農薬などである。主なターゲットは子どもやその保護者。食育の推進に力を入れており、教育現場や公共施設での参加費無料のセミナーも開催しています。
    セミナーの一例】
    ・変わりゆく日本農業 技術の発展がもたらしたもの
    ・お米を食べよう!お米を食べると元気もりもり
    ・日本のお米作りの歴史
    ・みんなで守ろう日本の農業!
    ・元気の源 1日3食で元気になろう
    ・お米・お肉・お魚・お野菜 何でも食べて大きくなろう!
    ・化学肥料・農薬は敵は嘘 大切なのは使い方
  • 子ども食堂への食材寄付
    全国にある子ども食堂への食材の寄付を行なっています。寄付する食材は新米や国産野菜、国産果実などです。
    【寄付件数 】
    2019年:4都府県7施設
    2020年:7都府県9施設
    2021年:9都府県13施設
  • 児童保護施設への食材寄付
    子ども食堂と同様に、全国の児童保護施設に食材を寄付しています。
    【寄付件数】 
    2018年:2都県2施設
    2019年:5都県5施設
    2020年:6都府県7施設
    2021年:6都府県9施設

DSH japan(DSHジャパン)はさらなる事業拡大を目指している

DSH japan(DSHジャパン)では、今後、行政や農業関係機関との連携を強化し、食育事業の全国へ拡大していくことを目指しています。

 

さらに、農家と消費者をつなげられるようなイベントを開催し、消費者の農業や食材への興味関心を沸き立たせることを目指しています。具体的には、親子で参加できる田植えや稲刈り体験、りんごや葡萄などの収穫体験などを開催し、親子で実体験することにより、食や農に関心を持ってもらうきっかけを作ることを目指しています。

 

さらに、有名タレントによる食と農に関するPR動画を配信し、若い世代の意識改善を図っていくとしています。田中氏は、まずは消費者の意識を変えることが日本の食文化を守る鍵と考えています。


行政や農業関係機関と連携することで、より多くの子供たちに食育をすることができそうですね。親子で体験できるイベントや有名人を起用した動画配信も、日本の食に興味を持つきっかけになっていくと思います。これからもDSH japan(DSHジャパン)の活動に期待したいですね。

セミナー参加者のDSH japan(DSHジャパン)に対する評価

  • お米がどうやってできているか分かった。パンよりお米が好きなので、毎日いっぱいお米を食べて大きくなりたい。(小学生)
  • 日本のお米を食べることが自分の体にも良く、日本の農業を守ることにもつながると思った。(中学生)
  • 日本の食文化を学ぶことで、自分の食生活を見直すことができた。将来は食や農業に関する職業に就きたいと思った。(高校生)
  • 農家さんが大変な思いをして作ってくれた野菜、たくさん食べて応援したいです。スーパーで産地表示を確認して、国産食材を積極的に買うようにしたいです。(30代女性)
  • 改めて日本の食文化を知り、何気なく普段食べている食材に対するイメージが変わった。親や子ども、友人にも紹介したい。(30代女性)
  • 親として子供に日本の食文化を伝えていきたいと思った。(40代男性)
  • 専業農家をしているが、改めて農業の歴史を学ぶことができて良かった。明日からの仕事にやる気が出ました。自信をもって作った野菜をもっと多くの方に食べてもらえるように頑張りたい(60代男性)

まとめ

日本の食文化教育や日本農業の歴史教育を目的に、2018年1月に設立されたDSH japan(DSHジャパン)。代表者の田中正雄は、子どもたちに向けて日本の食文化を伝え、日本固有の食生活を守りたいという思いからDSH japanを設立しました。


日本の未来を担う子どもたちに、正しい食に関する知識や日本の農業の歴史を学んでもらうことは、日本の伝統的な食文化を守り、日本の農業を成長させていくことにつながるといわれています。


今後は、行政や農業関係機関などと連携した全国的な食育事業の展開や、農業者と消費者が交流できるイベントの開催を通して、より多くの人が日本の食や農業と向き合い、関心を深める機会を提供していくことを目指しています。


SDGsなどにより日本でも地産地消の考えが高まりつつあるいま、DSH japan(DSHジャパン)の活動が広がり、日本の子どもたちが自国の食や農業に関心を持ち学ぶ機会が増えることで、素晴らしい日本の食文化や農業が受け継がれていくと良いですね。

会社概要

法人名:DSH japan(DSHジャパン)
代表者:田中正雄
設 立:2018年1月

 

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