あしたのビジネス研究所

「あしたのビジネス研究所」はさまざまな企業や社長、商品・サービスを紹介するメディア。就職・転職活動の企業研究、商品・サービスの口コミ評判収集などにお役立てください。元新聞記者・元マーケターという経歴の筆者の視点から、役立つ情報をお届けします。なお掲載されているコンテンツはアフィリエイト、広告収入等を目的として取材費や制作費、あるいは掲載費などをいただき、制作されたものです。

スチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)氏とESRが変革を進める「不動産アセットマネジメント」

f:id:business-institute:20220401203043p:plain

DX(デジタルトランスフォーメーション)の進展により、グーグル、アップル、アマゾンなど、消費者と商品をデジタルにより直接結びつけるプラットフォームビジネスが改めて注目されています。今後、さらにプラットフォームビジネスによるピアトゥピアの消費行動が発達するでしょう。

そんな中、プラットフォームビジネスをさらに支えるプラットフォームになろうとしている企業があります。それがスチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)氏率いるESRです。

ESRは香港にグループ本社を置く不動産アセットマネジメント会社で、アジア太平洋地域(APAC)に特化したニューエコノミー不動産(先進的物流施設・データセンター)の開発と、それらの不動産に対する投資ソリューションを提供しています。

あしたのビジネス研究所はアフィリエイト、広告収入等を目的として取材費や制作費、あるいは掲載費などをいただき、制作されたコンテンツを掲載しています。

ESRを率いるスチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)氏はどんな人物?

スチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)

ESR共同創設者・共同CEOのスチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)氏はESR全体の運営および事業開発を統括しており、不動産開発および不動産投資の経験をアジアで24年以上、そのうち日本の産業用不動産分野では15年のキャリアがあります。2019年2月にはESRのエグゼクティブ・ディレクターにも就任しています。

スチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)氏は、ESRの前身であるレッドウッド・グループの共同創設者・CEOです。それ以前には、プロロジスの日本における代表者、AMBプロパティジャパン(現:プロロジス)のアドバイザリー委員会委員長、AMBブラックパイン(AMBプロパティジャパンの前身)の共同設立発起人かつ共同CEOを歴任しています。

スチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)

またスチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)氏は、スコティッシュ・プレミアシップスコットランドのプロサッカーリーグ)のグラスゴー・レンジャーズ(Rangers Football Club)のオーナーとしても知られています。英国スコットランド出身のスチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)氏は、2020年からオーナーに就任しています。

同じくグラスゴーを本拠地とするセルティックFCには、かつて中村俊輔選手が在籍。現在は古橋亨梧選手をはじめ複数の日本人選手が所属するため、ダービーマッチの相手であるグラスゴー・レンジャーズのチーム名を知る人も多いのではないでしょうか。

ESRはどんな企業?

スチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)

ESRはAPACに特化した物流不動産の開発とアセットマネジメントで、大きな成長を遂げてきた企業です。2006年にスチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)氏が独立し、レッドウッド・グループを日本で設立したことが起点になっています。レッドウッド・グループは2011年に物流施設の開発に着手、2013年に千葉県市川市の「レッドウッド原木ディストリビューションセンター1」を開発し、日本で本格的に事業を開始しました。なお2013年には、日本の物流不動産開発ファンド1号を組成しています。

スチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)

当時レッドウッド・グループは、中国でも物流不動産事業を展開しており、米ウォーバーグ・ピンカス社と、現ESR共同CEOのジェフリー・シェン(Jeffrey Shen)氏が創設した「E-Shang(イーシャン)」が競合企業でした。驚くべきことに両社は2016年に経営統合します。実はESRの社名は「E-Shang(イーシャン)」と 「Redwood(レッドウッド)」の頭文字を合わせたものなのです。イーシャンの経営陣がスチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)氏の会社員時代の元同僚だったこともあり、統合はよりスケールメリットになるという判断がスムーズに下りました。2019年11月1日に、ESRは香港証券取引所へ上場を果たしています。

ESRは日本でどんなビジネスを展開しているの?

スチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)

ESRは日本国内では、首都圏・関西圏・中部圏の三大都市圏と九州に集中して、先進的物流施設を開発し、不動産の投資機会を提供しています。

先進的施設は、マルチテナントに対応するため、ダブルランプウェイ、免震・制震構造、太陽光発電など、最新鋭設備を備えていることが特徴です。

またESRの物流施設は「ヒューマン・セントリック・デザイン(HUMAN-CENTRIC DESIGN)」を基本理念とし、働き手の快適さを考慮した施設となっています。休憩や食事に使えるラグジュアリーなスペース「KLÜBB Lounge(クラブラウンジ)」、軽食や飲み物を揃えた「KLÜBB Shop(クラブショップ)」など、魅力のある施設づくりがテナント入居企業から好評を得ています。

ESRは日本国内で、アジア最大級の延床面積を誇る「ESR尼崎ディストリビューションセンター」(2020年6月竣工)、既存の森を保存したことで脚光を浴びた「ESR 横浜幸浦ディストリビューションセンター1」(2022年1月竣工)など、2022年1月31日時点で25の物流施設を竣工。現在も10のプロジェクトを開発しています。

ESRの次なる事業展開は?

スチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)

スチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)氏は、ESRが物流不動産に加え今後注力する事業として、データセンター事業を挙げています。DXよってデータセンターの需要は増すので、新たな事業になると捉え、大阪市内でESR初のデータセンター開設(2023年完成予定)を予定しています。

ESRは先進的物流施設とデータセンターという、ニューノーマルに必須となる経済活動の基盤「ニューエコノミー不動産」で、さらなる成長を見込んでいます。

ESRはニューエコノミー不動産にさらなる投資を募ると共に、APAC 最⼤のアセットマネージャーとして、次のステージに乗り出そうとしています。ESRはAPACのみならず、欧米諸国にニューエコノミー不動産プラットフォームを拡大する戦略を発表しており、APAC最大級かつの上場企業として世界第三位の不動産アセットマネジメント会社  であるESRは、DX後の世界を支える企業となることでしょう。

「EY アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー2021」不動産部⾨⼤賞をスチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)氏とジェフリー・シェン(Jeffrey Shen)氏が受賞

スチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)

2021年12月にESR共同創設者、共同CEOのスチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)氏とジェフェリー・シェン(Jeffrey Shen)氏は、アーンスト・アンド・ヤングが創設した世界で最も権威のあるビジネスアワードの⼀つで、アントレプレナーの功績を表彰する「EY アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー2021」の不動産部⾨⼤賞を受賞しました。

ESR共同創設者・共同CEOのスチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)氏とジェフェリー・シェン(Jeffrey Shen)氏は受賞に際し、「今回の受賞は、私たち⼆⼈にとって⼤変名誉なことで、同時に ESR チーム全員の尽⼒の結果でもあります。また、お客様、投資家、ビジネスパートナーの皆様の揺るぎないご⽀援のおかげで、ESR は私たちが誇りを持てる会社に成⻑できました。この場をお借りし、⼼より感謝申し上げます」と述べています。

まとめ

ESRはニューエコノミー不動産(先進的物流施設、データセンター)の開発・管理を行うアセットマネジメント企業で、アジア太平洋地域に特化して成長してきました。今後は欧米諸国にニューエコノミー不動産プラットフォームを拡大する戦略を採っています。

ESRは「ヒューマン・セントリック・デザイン(HUMAN-CENTRIC DESIGN)」の基本理念により、快適で魅力的な物流施設を開発し、顧客に提供。不動産の投資機会も用意しています。


なおESRの創設者で、共同CEOかつエグゼクティブ・ディレクターのスチュアート・ギブソン(Stuart Gibson)氏は、英国スコットランド出身で、スコティッシュ・プレミアシップスコットランドのプロサッカーリーグ)の、グラスゴー・レンジャーズのオーナーとしても知られています。

会社概要

会社名 ESR株式会社
代表者 スチュアート・ギブソン(Stuart Gibson
所在地 〒105-0001 東京都港区虎ノ門4丁目1-17 神谷町プライムプレイス 3階
コーポレートサイト https://www.esr.com/jp/index.php
事業内容 物流不動産の開発・所有・運営・投資助言など

 

本特集記事はPRです